強化費とはなにか？

●強化と強化費

都知事辞任でオリンピック・パラリンピック招致にも多少の関心が集まっています。

「競技団体の責任者としてはどうなの？」と聞かれることも多いですが、招致にしろ、パラリンピックが注目されるにしろ、「強化費」という"事実”について、日の目が当たる必要があると思っています。

それは、強化を下支えする強化費の仕組みの理解なしに、組織の財源がどうあるべきかや、パラリンピックがどうあるべきか、は前提条件を共有できていないと思うからです。

JBFAでいうと、強化費の名目での収入は

　・JPC（日本パラリンピック委員会）からの強化費助成

　・個人の日本代表の遠征等にいただくカンパ、寄付金

の２つが主にあてられる収入源です。組織全体予算から言うと、企業からの収入が多いJBFAですが、純粋な「強化費」に企業協賛がつくことはなかなか難しい実体があります。

「難しい」とは

　・たとえば日本代表が意義付けの高い海外遠征に行く場合、その遠征費の足りない分に協賛、寄附をいただいた実績はあります

　・しかし、「強化合宿の費用」「日本代表のトレーニングに関わる費用」では協賛、寄附は難しいということです。

一般的に「強化費」というと、JPC（＝日本障害者スポーツ協会）からのものが、“競技団体”の主財源となります。

この強化費はどのような計算式からなるのか、それは、成果主義です。

定められた国際大会の成果によって、ランクが「特A〜E」まで定められ、そのランクに応じて助成額が定められます。

その算出方法は

　　①・・・（直近の大会成績）×（大賞大会での入賞率　＋　大賞大会への選手参加数）

　　②・・・（基礎点）＋（加点） ①　＋　②　＝最高１００点

と算出されます。

この得点に応じて、ランク（特A〜E）が付けられるのです。

ちなみに、この数式でブラインドサッカーの点数から導き出されるランクは、「D」です。

金額で見ると、平成１６年度（2004年）まではゼロ円。平成１７年（2005年）〜平成２１年（2009年）まではおおよそ５０万円前後。平成２２年（2010年）以降は１００〜１５０万円です。（金額が上がっているのはJPCの強化費予算総額が上がっているためです）

毎年、算出方法に修正があるものの、概ねの考え方はここ数年同じ印象です。

また、現在は算出の計算において団体競技への配慮がありますが、数年前まではそれもなく、“成果”を出せていない団体競技にとっては厳しいものでした。

この仕組みは、成果が出た競技は一層成果が出やすく、成果が出ていない（または新しい競技）競技は自助努力が不可欠なシステムだと思います。

ブラインドサッカーの例でいえば、スタートアップのステージにあるなか、合宿、遠征の主要な資金源は「強化費」に求められない中で、団体競技として成果をださなければならないことになるのです。

なお、アテネパラリンピックの頃の2004年の強化費は０円、決算総額は約400万円です。

ロンドンパラリンピック前年の2011年のパラリンピック競技でいうと

　特Aランク：1,600万円×1.5

　Aランク：1,000万円×1.5

　Bランク：600万円×1.5

　Cランク：400万円×1.5

　Dランク：200万円×1.5

　Eランク：100万円×1.5

これに重点配分として、のべ１億円弱が選別された競技に助成されています（ブラインドサッカーは対象外）。

申し添えると、僕はこのシステムに賛同的です。「強化費」は大元をたどれば税金。オリンピック同様に「競技」の選択と集中が進んでいくのは、もはや覆る潮流ではありません。

厳然たる事実として、この配分方法がある中、絶対的な強化費も足りない中、ブラインドサッカーはどんな戦略が取れるのでしょうか？

　１）企業スポンサーを取る

　２）個人カンパ、寄付を募る

　３）他の助成金を取る

　４）強化に関わるコストを下げる

　５）それでもJPCの強化費に頼る

方法としてどんな戦略をとるか、そこに組織としての考え方、戦略、価値観があるのだとおもいます。

JBFAでは一定の仮説でこの課題に取り組んできたつもりですが、世の中にはどう写っているのでしょうね。